1995年以降に起きた6つの巨大地震
まずは、1995年以降に起きた6つの巨大地震について振り返ってみたいと思います。いずれも発生確率としては低い地域で起きました。
- 西暦1995年1月17日5時46分：兵庫県南部地震（呼称：阪神・淡路大震災）
兵庫県南部を震源として発生した直下型地震が発生。神戸と洲本で震度6を観測したほか、東北地方から九州地方にかけて広い範囲で震度5〜1を観測しました。 - 西暦2004年10月23日17時56分：新潟県中越地震
新潟県中越地方を震源とした直下型地震が発生。震度計による観測が始まって以来、初めてとなる最大震度7を観測しました。 - 西暦2011年3月11日14時46分：東北地方太平洋沖地震（呼称：東日本大震災）
岩手県三陸沖を震源とする戦後最大の超巨大地震が発生、宮城県で震度7、その近県4県で震度6強を観測したほか、北海道から九州にかけて広い範囲で揺れを観測しました。 - 西暦2016年4月14日21時26分：熊本地震
熊本県熊本地方を震源とする巨大地震が発生。この地震では、まず前震が発生、その後に本震が発生し、いずれも最大震度7を観測しました。 - 西暦2018年9月6日3時7分：北海道胆振東部地震
胆振地方中東部を震源として発生。震度7を観測したほか、その翌年2月にかけて震度5弱〜6弱程度の地震が度々発生しました。 - 西暦2024年年1月1日16時10分：能登半島地震
石川県能登地方を震源として発生。石川県輪島市や志賀町（しかまち）で最大震度7を観測したほか、能登地方の広い範囲で震度6強や6弱の揺れを観測しました。
M7.6の地震の前後にも規模の大きな地震が発生し強い揺れが長く続きました。
また、石川県では長周期地震動階級4を観測しました。
30年以内に約70%の確率で発生する大規模地震とは
政府の地震調査委員会は、今後30年以内に震度6弱以上の激しい揺れに襲われる確率を示した予測地図を公表していますが、2024年1月の能登半島地震のように確率が低い地域にも地震は発生します。むしろ、巨大地震が来ると言われている地域の方が、地震が発生していないとも言えます。
しかし、地震を予知することは不可能であり、地震の発生確率はあくまで目安であり、日本のどこにいても大地震が起きる可能性があると考えて、事前の防災対策を取ることが重要なのです。
そんな日本で近年「発生の可能性が高い」と懸念されている地震の一つが、いわゆる「首都直下地震」として知られている首都圏の地震です。
南関東のどこかで、マグニチュード7の地震が30年以内に約70％の確率で発生すると予測されており、東京という大都市の真下でも発生することを想定した国を挙げた対策が進んでいます。
首都（東京）直下型地震による被害想定とは
内閣府の内閣府防災情報によれば、下記のような想定となっています。
地震の揺れによる被害
- 揺れによる全壊家屋：約175000棟 建物倒壊による死者：最大約11000人
- 揺れによる建物被害に伴う要救助者：最大約72000人
市街地火災の多発と延焼
- 焼失：最大約412000棟、建物倒壊等と合わせ最大約610000棟
- 死者：最大約 16000人、建物倒壊等と合わせ最大約 23000人
インフラ・ライフライン等の被害と様相
- 電力：発災直後は約5割の地域で停電。1週間以上不安定な状況が続く。
- 通信：固定電話・携帯電話とも、輻輳のため、9割の通話規制が1日以上継続。メールは遅配が生じる可能性がある。
- 上下水道：都区部で約5割が断水。約1割で下水道の使用ができない。
- 交通：地下鉄は1週間、私鉄・在来線は1か月程度、開通までに時間を要する可能性。
主要路線の道路啓開には、少なくとも1〜2日を要し、その後、緊急交通路として使用する。
都区部の一般道はガレキによる狭小、放置車両等の発生で深刻な交通麻痺が発生。 - 港湾：非耐震岸壁では、多くの施設で機能が確保できなくなり、復旧には数か月を要する。
- 燃料：油槽所・製油所において備蓄はあるものの、タンクローリーの不足、深刻な交通渋滞等により、非常用発電用の重油を含め、軽油、ガソリン等の消費者への供給が困難となる。
経済的被害
- 建物等の直接被害：約47兆円
- 生産・サービス低下の被害：約48兆円 合計：約95兆円
阪神・淡路大震災による被害額が約9兆6千億円、東日本大震災による被害額が約16兆9千億円であることから、2022年の名目国内総生産（GDP）566.5兆の約17％に達する95兆円という被害額がいかに甚大な被害であるのかを理解していただけるのではないでしょうか。
参考：https://www.bousai.go.jp/kohou/kouhoubousai/h25/74/special_01.html
大地震が発生したら「避難所」だと思っていませんか？
地震の現場からは、避難所や食料支援について連日報道されますが、実は誰でも避難所に避難できたり、食料支援を受けられるわけでは無いことをご存じでしょうか。
支援内容は各自治体や地震の被害規模、地域性がある為、日本全国同じとは言えませんので、ここからは東京都と特別区における状況について書いてゆきます。
大地震が発生したらとにかく「避難所」だと思っている人が多いと思いますが、避難所とは「自宅に住めなくなった人のための一時的な生活場所」と定義されており、自宅が居住可能であれば、避難所には行かずに慣れ親しんだ自宅で生活を続ける「在宅避難」が原則なのです。
マンションは大地震で倒れるおそれは少なく、震度6強程度であれば、マンションが倒れて住めなくなることは少ないと言われています。
また、避難所は、1人約1畳程度のスペースしか確保できず、プライバシーの確保が難しいほか、衛生面の問題などもありますので、自宅が居住可能であれば在宅避難が原則です。
誰も知らない食料支援等の物資支援の現実とは
「在宅避難」でも、マンションの代表者等が定期的に避難所に行って情報や食料などの救援物資を受け取ることはできますが、食料などの救援物資は避難所に避難している人への配給が優先されますので、避難所以外の人への配給は、避難所に十分な食料などの救援物資が届くようになってからになります。
つまり、十分な食料などの救援物資が避難所に届けられるまでは、自助による備蓄が必要であり、大規模災害の発生に備えて、一人一人で備蓄を行うことが大規模災害から生き延びる肝なのです。
そして、十分な食料などの救援物資が避難所に届けられるには、7日程度が必要だと考えられています。
過去のマンション被害と復旧の状況とは
過去のマンション等共有住宅への被害の例
あなたの住むマンションが大きな被害を免れたとしても、マンションにはマンション特有の被害や問題が発生します。過去の経験から下記のような事態が想定されます。
- 建物の損壊
新耐震基準でも外壁のヒビや、受水槽からの漏水等の被害がみられました。 - トイレの水を流せない
断水の長期化等で自宅トイレが使えず、仮設トイレ等に長い行列ができました。 - ごみの散乱
多くの災害ごみが発生しましたが、ごみの収集再開に時間がかかりました。 - １階ロビーで寝泊り
不安で高層階の自宅に戻れない人がみられました。避難所も人がいっぱいで入れませんでした。 - 家具の転倒
地震でケガをした人の半数程度が家具の転倒によるものでした。 - 下水の漏れ
排水管が壊れているのに、トイレの水を流したことで、下の階で下水が漏れてしまいました。 - 玄関扉が開かない
自宅から脱出できない人がみられました。 - 緊急修理の遅れ
マンションの外に避難する人との連絡が取れず、総会での決議や各戸への立入りに時間を要しました。
特にタワーマンションのような高層住宅の震災対策は重要です。
マンション等の共同住宅の復旧の現実とは
まず、しっかりと頭に入れていただきたいのは、電気や水道が復旧しても、トイレは使用できない可能性が高い、ということです。
というのも、排水管が故障した状態で上の階の住人がトイレを利用した場合、下の階で汚水が溢れ出て異臭等の大きな迷惑に繋がるからです。
戸建ての場合、土地で区切られてるので、インフラが個別になっていることを容易に想像できると思いますが、マンション等の共同住宅（以下、マンション等）は、実は大きな家が集合しているものであり、マンション等の中にインフラがあると考える必要があります。
決して、マンション等という大きな建物の中に部屋があり、その中にさらに部屋があるという構造ではありません。
そんなマンション等の復旧にかかる期間は、トイレの場合、排水管が破損していると1ヶ月以上、エレベーターの場合、破損が大きいと半年以上かかると想定されています。
トイレは1ヶ月以上使えないことも
理由としては、トイレの場合、まずどこが壊れたかを調べ、部材を集め、職人さんに来てもらって治すという手順を踏む必要がある為、全国から復旧に人が集まる東京と言えども、1ヶ月以上は掛かると想定されます。もちろん、その間、同じマンション等の住人は全員使えません。
さらに、仮設トイレはマンション等でも一階にしかきません。
例えば、トイレに行きたくなっても、30階から歩いていたら間に合わない、ということもありえるので、生理的に我慢できないトイレは、必ず、自宅に携帯トイレその他を用意しておいてください。
エレベーターは一つ一つ点検が必要
そして、電気が復旧しただけでは、エレベーターは利用不可です。
エレベーターはロープで吊られているだけのイメージを持っている人が多いと思いますが、実は揺れないように、後ろに左右をしっかりとおさえて浮き上がりを防ぎ、スライドコア（扉と考えてください）がスムーズに動くようにする役割のレールが付いています。
アイニチ株式会社.：http://aiwa-elevator.blogspot.com/2014/04/blog-post_8.html
エレベーターは地震の揺れによって停止すると思ってる人が多いのですが、実は揺れで停止するのではなく、このガイドレール等の機能によって安全の為に停止させるように作ってあるのです。
安全が確保されているかをチェックし、リセットしないと動きませんから、被災地ではほぼ全部のエレベーターが停止している為、一つ一つ点検チェックが終わらないと再起動できないのです。
震度4より大きな揺れの場合、故障などがなくても技術者の点検を受けるまで復旧は不可と定められている為、特に高層マンションの中高層階の住人は、食料や飲料水などの調達が困難になるので、かなりの備蓄を心掛ける事が重要です。
マンション等の共同住宅の場合は原則在宅避難
先程も記述しましたが、東京都では、地震が発生した際、耐震基準を満たしたマンション等の住民に対し、在宅避難を呼びかけています。これは、耐震性が高く、倒壊の恐れが少ないからです。
（2022年1月現在）
また、繰り返しになりますが、マンション等の共同住宅居住者は、自宅が残って在宅避難ができるので、行政は発災直後の支援対象とみなしていません。備蓄している備蓄品も基本的には、避難所に避難して来る人が対象です。
東京都の人口 約1400万人
うち、マンション等の共同住宅に住む人 約900万人
（2023年1月現在）
都内の避難所 約4800ヵ所
東京新聞 2023年7月14日
収容人数 約320万人
⇛避難所の収容能力に限界
オール電化住宅の災害時の電気事情
オール電化住宅は災害に弱いという意見や報道を見かけることがあります。電気が使えなくなってしまった時、イメージとしてオール電化住宅は普通の住宅より影響が大きいと思われるのは当然です。確かに台風による被害などのように被害が停電だけの場合は、ガスが使えない分復旧が遅れ、オール電化住宅は不利かもしれません。
ですが、地震など電気以外も使えなくなっている場合はどうでしょうか？
実は、オール電化住宅はむしろ災害に強い住宅といえるでしょう。その理由は2つあります。
電気の復旧は早い
日本の場合、長時間の停電が起こることは非常にまれです。工事などによる停電を除けば、年に1回も停電が起こることはありません。普通の住宅でも、家電製品以外に給湯器やファンヒーターなど電気を使用している機器は多い為、使えなくなるのは同じです。
また、地震による災害時には電気だけでなくガスや水道も止まってしまいますが、これらの中で最も復旧が早いのが電気です。兵庫県南部地震（呼称：阪神・淡路大震災）の場合、神戸市では約7日間で電気が復旧したのに対して、水道は約90日、ガスは約85日もかかっています。
停電時でも役立つ機能
オール電化住宅の場合、電気蓄熱式床暖房機やエコキュート（※1）を使用しており、夜のうちにお湯や熱を貯めておく機能が実装されています。そのため停電直後にすぐに使用できなくなることはありません。温水器の場合は、直接タンクからお湯(お水)を取り出すこともできるため、非常用水としても利用が可能です。飲料水としては使用できませんが、約370リットルの貯湯タンクなら、家族4人で3日分の生活用水をまかなえると言われています。
また、太陽光発電（※2）を利用していれば、停電時でも発電できる昼間は電気が利用できます。このような理由からオール電化住宅は、むしろ災害時に強い住宅といえます。
（※1）エコキュート
エコキュートとは、高効率のヒートポンプ技術を使って空気の熱でお湯を沸かす家庭用給湯システムの一種で、自然冷媒として二酸化炭素（CO2）を使用する為、「自然冷媒ヒートポンプ給湯機機種」と呼ばれる給湯器の総称です。 エコキュートという名称は、エコロジーの「エコ」と給湯をもじった「キュート」を組み合わせてネーミングされたもので、日本の電力会社や給湯機メーカーが使用している愛称です。
（※2）非常時に強い太陽光発電
通常、太陽光発電は、パワーコンディショナーを通して、照明やコンセントなどに電気を供給し、余った電力を電力会社へ送って買い取ってもらっています。しかし、停電の際には、パワーコンディショナーから自立運転専用コンセントへ切り替えることで、電気製品を使用することができます。もちろん、使用できるのは発電のできる日中だけで、発電した分の電気に限られますが、停電時には、太陽光発電が強い味方になることは間違いありません。
あなたが生き延びる為に必要な備蓄とは
東京都における備蓄の定義
東京都において、備蓄の考え方は下記のように定義されています。
- 備蓄は特別な準備を必要とするものではなく、日頃から自宅で利用・活用している食料品や生活必需品を少し多めに備えておくことによって、災害時にも活用できる 「日常備蓄」という考え方
- 「日常備蓄」の考え方をとることによって、普段の生活の中での消費や更新が、備蓄品の「管理・消費」にもつながっていくことになる 。
- 災害時には買いだめに走るのではなく、家庭内にあるものをまず賢く使うという考え方
- 日頃の備えの延長で備蓄を考えることで、災害時にも都民一人ひとりが普段に近い形で生活でき、それがストレスの軽減にもつながるという考え方
備蓄ってどれだけ必要？
まあ、考え方はわかった！でも、結局、自分と自分の家族が大規模災害から生き延びる為にどれくらいの物資が必要なのか、を具体的に知りたいと思います。
「東京備蓄ナビ」によって、大規模災害の備えとして何をどれくらい揃えたら良いのかがわかります！
このページの簡単な質問に答えていくだけで、あなたの家族構成や住居の形態、ペットの有無によって、必要な備蓄内容を具体的に教えてくれます。
備蓄内容は、下記のようなカテゴリーに分かれて表示され、各カテゴリー毎に具体的な商品が表示されます。
- 食品等
- 衛生用品
- 生活用品
- 女性用品
- ペットに必要な備蓄リスト
成人男性1人・成人女性1人・ペットを飼っている家の備蓄の一例
食品等：水42L・レトルトご飯42食・レトルト食品14個・缶詰14缶・栄養補助食品14箱・野菜ジュース14本・チーズ,プロテインバー等4パック・健康飲料粉末14袋・調味料セット適宜・乾麺,即席麺7パック・無洗米6kg・飲み物14本・お菓子7パック・果物の缶詰7缶・フリーズドライ食品適量・乾物適量
衛生用品：除菌ウェットティッシュ140枚・アルコールスプレー2本・マスク14枚・口内洗浄液1260ml・救急箱1箱・常備薬1箱・使い捨てコンタクトレンズ1人1ヶ月分・携帯トイレ,簡易トイレ70回分・歯磨き用ウエットティッシュ140枚・ウェットボディタオル14枚
生活用品：カセットコンロ1台・カセットボンベ1台につき1日4/3本・ラップ1本・ポリ袋1箱・ビニール手袋1箱・アルミホイル1本・トイレットペーパー5ロール・ティッシュ5箱・懐中電灯1灯・乾電池単1～単4までのセット・点火棒1本・使い捨てカイロ28個・携帯電話充電器台数分・布製ガムテープ2巻・軍手14組・新聞紙適宜・手回し充電式などのラジオ1台・マルチツール1個・給水袋2袋ポータブルストーブ1台・LEDランタン最低3台・ヘッドライト2個・クーラーボックス1個・リュックサック1個
女性用品：生理用品30個セット・基礎化粧品1個
ペットに必要な備蓄リスト：ペットフード・水・ペット用首輪,リード・ペット用のトイレ用品・ペット用の食器
恐らく、内容を見た当初は、「こんなの置く場所が無い」「揃えるのにお金が無い……」など様々な感想があると思いますが、あなたとあなたの大切な人が生き延びる為に、少しずつでも良いので備蓄を初めていかがでしょうか。
また、これは東京都以外にお住まいの方でも、十分に活用していただける内容だと思いますので、各自治体の情報と併せて、是非、大規模災害への備えの参考にしてください。
備蓄内容を見て、これは無理！と思っても諦めては行けない重大な理由
最近の被災地に行くと、未だに避難所に入れない人・入らない人が物凄く多いのが現実です。しかしこれは、入りたく無い人が多いからではなく、収容しきれないからなのです。
特に東京や大阪の大都市圏は人口が多く、時間帯によっては東京都民や大阪府民以外の人が沢山います。例えば、昼間に渋谷で地震が発生したら、公共交通機関が止まる為、家に帰れない帰宅難民が大量に発生します。つまり、多量の人が避難所に行くことになると思いますが、これも上記に記載の通り、とても収容しきれないのが現実なのです。
そこで、首都直下地震や南海トラフ地震のような巨大地震に備えるために、まず、何ができるのかを現実的な面から提案をさせていただきます。
上記にもあるように、大地震が発生した場合、建物自体は耐震基準を満たしていて大丈夫だとしても、水が出てこない、水が排水できない、あるいは、電気が来ない、という問題が必ず生じます。
そして、東京や大阪等の大都市圏では、非常に多くの人が一斉に被災しますので、復旧活動は、どこから手を付けて良いのか分からない混乱した状態から始まります。政府や自治体には、防災計画がありますが、どこがどの程度の被害が出たのかは、地震が発生してみないとわかりませんので、どうしても混乱は避けられません。
少しずつでも進めていきたい地震への備え
これが現実であれば、備蓄が重要なのはわかった。しかし、備蓄ナビの物資を全て揃えることなどできない、という人はどうすれば良いのでしょうか。
最初に用意しておきたいオススメのいアイテム
まずはバーベキューに必要な用品を備えておくことをおすすめします。
今の日本では、大きな冷蔵庫があるご家庭も多いでしょう。電気が来なくなったら冷蔵庫を開けて、みんなでバーベキューをすれば約1週間位の食料は確保できるはずです。生ものについても、腐る前に塩を振って焼くことで保存可能な時間が大幅に伸びます。
マンションでバーベキューはむりじゃないの？とお考えの方がいらっしゃるかと思いますが、ベランダのあるマンションの場合は、ベランダでバーベキューを行ってください。屋上が使えるマンションの場合は、屋上でバーベキューを行なってください。
兵庫県南部地震（呼称：阪神・淡路大震災）の時には、実際にこれが行われていました。
備蓄というと、備蓄ナビの物資を一から集めないといけないという意識をもつ方が多いと思いますが、実は大抵の家には大きな冷蔵庫があって、そこには約1週間、家族が食べる分くらいの食料は備蓄されているのです。
それに加えて、常温で保存が可能なカレーやパスタ、うどん、そば、味噌汁、スープなどを常に備蓄しているご家庭も多いと思います。バーベキュー用アイテムがあればお湯を沸かせることもできるので、これらも備蓄用としてカウントできます。
食料品の前に、カセットコンロなどやマッチ、ライター、固形燃料などの火を起こす道具を揃える事から始められてはいかがでしょうか。
コロナ禍が終わって、キャンプブームが落ち着いて来たようですが、キャンプ用品は災害時に非常に役に立つものが多いので、手元に置いておくのが良いでしょう。
そして必ず用意しておきたいのは、水です。人間が生き延びる為に絶対に欠かせない水は、とても重要です！
水の置き場にはかなりのスペースが取られてしまうので準備しておくのはとても大変ですが、カセットコンロなどやマッチ、ライター、固形燃料などと共に、できる限り確保するようにしてください。
積み上げたり、台として使うなどの方法でペットボトルを1本でも多く、備蓄されることをお勧めいたします。
この記事のまとめ
1995年以降に6つの巨大地震が発生していますが、関東や首都圏の地震はありません。
そんな日本で近年「発生の可能性が高い」と懸念されている地震の一つが、いわゆる「首都直下地震」として知られている首都圏の地震で、マグニチュード7の地震が30年以内に約70％の確率で発生すると予測されています。
阪神・淡路大震災による被害額が約9兆6千億円、東日本大震災による被害額が約16兆9千億円であることから、首都直下地震で想定される95兆円という被害額がいかに甚大な被害であるのかを理解していただけるのではないでしょうか。
大地震が発生したらとにかく「避難所」だと思っている人が多いと思いますが、避難所とは「自宅に住めなくなった人のための一時的な生活場所」と定義されており、自宅が居住可能であれば、避難所には行かずに慣れ親しんだ自宅で生活を続ける「在宅避難」が原則です。
「在宅避難」でも、情報や食料などの救援物資を受け取ることはできますが、食料などの救援物資は避難所に避難している人への配給が優先されますので、避難所以外の人への配給は、避難所に十分な食料などの救援物資が届くようになってからになります。
あなたの住むマンションが大きな被害を免れたとしても、マンションにはマンション特有の被害や問題が発生します。
マンション等の共同住宅のインフラ復旧には、トイレの場合、排水管が破損していると1ヶ月以上、エレベーターの場合、破損が大きいと半年以上かかると想定されています。
災害時、イメージとしてオール電化住宅は普通の住宅より影響が大きいと思われがちですが、オール電化住宅には停電時でも役立つ機能が備わっており、ガスより復旧が早く、災害時などには、むしろ強い住宅といえます。
「東京備蓄ナビ」によって、大規模災害の備えとして何をどれくらい揃えたら良いのかがわかります！
備蓄ナビを見て、その多さに愕然とした人に提案したい。大部分の家には大きな冷蔵庫がありますので、電気が来なくなったら冷蔵庫を開けて、みんなでバーベキューをすることを強くお勧めします。それで約1週間位の食料は確保できるはずです。
水は置き場所も必要ですが、カセットコンロなどやマッチ、ライター、固形燃料などと共に、できる限り確保するようにしてください。
上記は本格的な備蓄に焦点を当てた内容となりますが、簡単に揃えられる物として防災グッズセットがありますので、まだお持ちでない方は、まずはここから始められてはいかがでしょうか。
